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体外受精・顕微授精の費用

ここでは、体外受精・顕微授精について詳しく説明しています。

費用のかかる体外受精

考えている女性

「タイミング法」と「人工授精」で思ったような効果がでなかった場合は、「体外受精」「顕微授精」といった不妊治療を考えることになります。

「体外受精」とは、受精~胚発育といった卵管の中での過程を体外で行う治療。排卵誘発剤を用いて女性から数個の卵子を採取し、同じく男性の精子を人工的に合わせます。

受精した卵子は細胞分裂により胚(受精卵)になり、これを2~5日後に子宮へ戻して着床させます。これ以後は、通常の妊娠と同じです。

「人工授精」との違いは、採取した精子を直接子宮に入れて受精を促すのではなく、体外で受精を行うところです。

体外受精は保険適応外の自由診療になるため、それなりの費用がかかります。費用は医療機関によってまちまちですが、30~50万円程度が目安となります。

顕微授精とその費用

「顕微授精」は顕微鏡で精子の状態を確認。正常な形態で動きが良好な精子を採取し、顕微鏡を用いて卵子の中に注入し受精させる方法です。

体外受精で妊娠しなかった「精子減少症」「乏精子症」の人に適しており、受精率は約7割といわれています。

顕微授精は保険が適応されない自由診療のため、費用はすべて自己負担で約30~50万円。効果は期待できますが、体外受精と同様に多額の費用がかかります。

助成金で不妊治療の負担を軽減

「高度生殖医療」である「体外受精」と「顕微授精」は、費用が高額にも関わらず健康保険が適用されません。しかし、治療を受ける夫婦やカップルの経済的な負担を和らげるため、国や各自治体が費用の一部を助成してくれる助成金制度があります。

国(厚生労働省)が設けているのが「不妊に悩む方への特定治療支援事業の概要」とされる制度です。

これは「特定不妊治療(体外受精、顕微授精)」以外の治療法によっては妊娠の見込みがない、または妊娠の可能性が極めて少ないと医師に診断された夫婦(法律上の婚姻をしている)に、1年度あたり1回15万円(2回まで)、通算5年支給されるものです。

また各地方自治体においても、それぞれ助成金制度があります。細かい条件は自治体によって違いますので、不妊治療費に悩んでいる人は一度役所で相談することをおすすめします。

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